ビジネスホンのおすすめメーカー7選｜機能の違いも徹底比較！

社内にビジネスホンを導入しようと思っているが、どのメーカーを選べば良いのかわからないという方も多いでしょう。

そこで、ビジネスホンの選び方からおすすめのメーカーをご紹介します。

機能の違いについても比較をするので、ぜひ最後までご覧ください。

ビジネスホンのおすすめメーカー7選

ビジネスホンのおすすめメーカーは下記の7つです。

NTT

引用：NTT

提供元	NTT
特徴	最大同時接続数が多い 回線からトータルでサポートしてもらえる
代表機種	αZX type L αZX type M

NTTはどのような業界においても導入されているビジネスホンメーカーです。

電話だけでなく、インターネット回線のサービスも提供しているので、どちらもNTTで契約をしておけばトラブルがあっても同じ会社で管理できるため安心でしょう。

内線や転送の機能に加えて、スマートフォンと連携できる機能もついていて、業務をより円滑に進めることができるようになります。

日立

引用：日立

提供元	株式会社日立情報通信エンジニアリング
特徴	スマホを内線として利用可能 通話記録を残すことができる
代表機種	IP-PBX　NETTOWER CX-01 V2 IP-PBX　NETTOWER MX-01 integral X

ビジネスホンにかかってくる電話は基本的に会社内に用意されている本体で取らないといけませんが、スマートフォンへ着信を届ける機能がついている機種も販売されています。

そのため、テレワークを導入しているという企業にもおすすめのビジネスホンメーカーと言えるでしょう。

スマートフォンを内線として利用することもできるため、あまり台数は増やしたくないけどビジネスホンは導入したいという場合にもおすすめです。

NEC

引用：NEC

提供元	NECプラットフォームズ株式会社
特徴	クラウドサービスと連携可能
代表機種	DT900シリーズ DT800シリーズ

コールセンターだと多くの従業員がおり、待機時間が長いスタッフが生まれてしまいます。

そんな時NECのビジネスホンであれば、待機時間が長いスタッフへ優先的に着信が届く待機時間優先ルーティングがあるため、全員へ均等に電話をとってもらうことができます。

拡張性も高く増設もすぐにできるため、人数が増える可能性が高いコールセンターに最適なメーカーと言えるでしょう。

SAXA

引用：SAXA

提供元	サクサホールディングス株式会社
特徴	スマホと連携できるのでテレワークでも使える インターネット環境を利用して環境を構築できる
代表機種	PLATIA III PLATIA II V

通常、ビジネスホンを導入するということは電話回線を引かないといけませんが、インターネット回線でも使用できるビジネスホンを提供しているのがSAXAです。

防水・防塵対応の機種もあるため、オフィスだけでなく病院や工場などでも安心して導入することができます。

また、地震発生時に知らせてくれたり、侵入者に威嚇をする機能がついていたりと非常時に対応する機能がついているため、もしもの時にも安心です。

NAKAYO

引用：NAKAYO

提供元	株式会社ナカヨ
特徴	内蔵ボイスメールで内容を記録 ナンバー・ディスプレイ着信で顧客の情報がわかる
代表機種	NYC-X NYC-2S

NAKAYOでは通常のビジネスホンをはじめとして、ホテル向けの機能が搭載されたもの、Android搭載でビデオ通話も可能なものなど様々な機種が用意されています。

そのため、ビジネスホン1台でビデオ会議等までこなしたいという方や、宿泊施設にビジネスホンを導入したいという方にもおすすめです。 ナカヨは特定業種向けのカスタマイズ性の高さが特徴です。 例えば、医療機関向けや宿泊施設向けなど、業種特有のニーズに対応した専用機能を搭載した製品を展開しています。 中規模企業向けの提案力が高く、独自の技術開発にも注力しています。

また、ビジネスホンを利用した無人受付システムも提供しているので、ホテルに導入するにはぴったりのメーカーでしょう。

IWATSU

引用：IWATSU

提供元	岩崎通信機株式会社
特徴	スマホとの連携が可能 コードレス端末と連携して社内の配線を減らせる
代表機種	Frespec Frespec-s

終業後にもビジネスホンの電源は基本的に入りっぱなしという場合がほとんどなので、消費電力が気になるという方もいるでしょう。

IWATSUのビジネスホンは電力の消費を抑えるエコモードが搭載されており、お財布にも環境にも優しい仕様になっています。

コードレスの機種も多く取り扱っているので、小売店でお店のあらゆるところで通話をしたいという場合にも重宝されるでしょう。

パナソニック

引用：パナソニック

提供元	パナソニック コネクト株式会社
特徴	ネットワークカメラの接続が可能 ドアホンと連動ができる
代表機種	IP-BPX(販売終了)

パナソニックは家電メーカーとしてとても有名で、様々なビジネスホンを製造していました。

台数も安定しているので、不具合や修理の際にも不便なく対応してもらえるでしょう。

自社製品からOEM製品の取り扱いへ変更しましたが、現在はそちらの生産も終了しています。

ビジネスホン6つの選び方

ビジネスホンの選び方は下記の6つがあります。

引用元：EMEAO!

ビジネスホンの選定は、機種の選択から見積り比較、工事業者の選定まで、多くの検討事項があり、専門知識がないと最適な選択が難しい場合があります。

そこでおすすめしたいのが、通信機器の専門商社「EMEAO!」への無料相談です。

EMEAO!では、通信機器の専門アドバイザーが、お客様のニーズや予算に合わせて最適なビジネスホンを提案しています。

全国の工事業者ネットワークを活用し、導入からアフターサポートまで一貫したサービスを提供しているため、初めての導入でも安心して任せることができます。

無料相談は、オンラインフォームまたは電話から簡単に申し込むことができ、現在の課題や要望をヒアリングしつつ、最適なプランを提案してもらえます。

特に初めてビジネスホンを導入する企業や、リプレースを検討している企業には、確かな知見に基づいたアドバイスが役立つはずです。

ビジネスホンの選定で失敗しないためにも、ぜひEMEAO!の無料相談サービスを活用してください。

予算に合わせて選ぶ

ビジネスホンを導入する際には必ず費用がかかります。

そのため、社内でどれくらいの予算を用意することができるのかに合わせて選ぶことが大切です。

項目	概要	目安金額
初期費用	本体価格、工事費、設定費	15〜50万円
月額費用	リース料、保守料、回線使用料	1〜5万円
追加費用	増設、機能拡張	3〜10万円

必要な機能、台数、によっても料金が異なりますし、新品と中古のどちらの本体を導入するのかによっても大きく値段が変わります。 予算別の選択肢として、以下のような導入方法があります。 また、リース方式とは、設備や機器、施設などをリース会社が購入してユーザーが借りる仕組みです。 ユーザーはリース会社に毎月一定のリース料金を支払うことで、長期間にわたって利用することができます。

1. 購入方式：

• 初期費用は高いものの、長期的なコスト削減が可能
• 自社の要望に応じたカスタマイズが容易
• 保守契約は別途必要

2. リース方式：

• 初期費用を抑えられる
• 定額での予算管理が容易
• 保守サービスが含まれることが多い

3. 中古機器活用：

• 初期費用を大幅に抑制可能
• 動作保証や保守対応に注意が必要
• メーカーサポートが受けられない可能性あり

まずは予算を明確にして選ぶところから始めましょう。

機能性で選ぶ

ビジネスホンには内線や転送、自動音声機能など様々な機能が搭載されています。

【主要機能比較表】

機能カテゴリ	基本機能	応用機能	先進機能
通話管理	転送、保留	通話録音、応答	AI応答
連携機能	内線、外線	スマートフォン連携	クラウドPBX
利便性	電話帳、表示	留守番電話	ユニファイドメッセージ

各機能の選定ポイントをわかりやすく解説します。

1. 基本機能：

• すべての企業で必要となる標準的な機能
• コストパフォーマンスを重視
• 使い勝手の良さを優先

2. 応用機能：

• 業種や規模に応じて選択
• 生産性向上に直結する機能を厳選
• 将来の拡張性を考慮

3. 先進機能：

• デジタル化推進企業向け
• テレワーク環境への対応
• コミュニケーション高度化

機能性が高いものであれば業務効率化を図ることが可能なため、日々の仕事もスムーズに進行できるようになるでしょう。

ただし、機能が豊富になればなるほど金額は上がっていくので、必要な機能が搭載されていて、できる限り料金が抑えられるものを選ぶと良いでしょう。

利用する場所に合わせて選ぶ

会社によって、ビジネスホンを利用する人数や同時に必要なチャンネル数が異なります。

特に以下の点に注意が必要です。

• フロアの広さと通信可能範囲
• 電波の届きやすさ（壁の材質や数）
• 周辺機器からのノイズの影響
• 温度・湿度環境

オフィスの構造や利用環境によって最適な機種は異なります。 例えば、オープンオフィスでは人の移動が多いため、コードレス機能が重要になります。

また、工場や倉庫などでは、粉塵や水滴、振動に強い堅牢性が求められます。 受付や応接室では、来客対応を考慮して、デザイン性や操作のしやすさが重要なポイントとなります。

特に最近は、テレワークへの対応も考慮が必要で、リモートワーク時の内線転送やスマートフォン連携機能の有無も、選定の重要な判断基準となっています。

しかし、一般的な企業であれば同時に多くの台数が必要なわけではなく、チャンネル数も台数の1/3程度で良いでしょう。

ビジネスホンの生産数が多いメーカーを選ぶ

ビジネスホンを選ぶ時には生産数が多いメーカーを選ぶのがおすすめです。

生産数の多いメーカーを選ぶメリットは以下の通りです。

• 豊富な導入実績による信頼性
• 長期的な部品供給の安定性
• 充実したサポート体制
• 不具合発生時の迅速な対応
• アフターサービスの確実性

生産数の多いメーカーを選ぶことは、長期的な運用を見据えた際の安心感につながります。

特に、ビジネスホンは導入後、最低でも5年以上の使用を想定するため、メーカーの安定性は極めて重要です。

生産台数が多ければパーツの生産も多いため、故障時のアフターサポートが受けやすく、もしもの時のトラブルにも素早く対応ができます。 また、トラブル発生時の対応力や、バージョンアップへの対応など、継続的なサポート体制も期待できます。

会社の規模で選ぶ

企業規模に応じた適切なビジネスホンの選定は、コミュニケーション効率と投資対効果を最大化する重要な要素です。

規模別の選定ポイントは以下の通りです。

【規模別 推奨システム比較表】

規模	推奨システム	主な特徴
小規模(〜10名)	シンプルタイプ	基本機能重視、コストパフォーマンス優先
中規模(〜30名)	標準タイプ	拡張性重視、IP電話対応
大規模(31名〜)	ハイエンドタイプ	高機能、クラウド連携、UC対応

小規模企業では、初期投資を抑えながら必要十分な機能を備えたシンプルな機種が最適です。

NTTやSAXAが提供する基本モデルは、コストパフォーマンスに優れた選択肢となります。

中規模企業向けには、NECやナカヨの標準モデルがおすすめです。

社内コミュニケーションの効率化に役立つ転送機能や内線システムが充実しており、テレワーク環境への対応も考慮されています。

大規模企業には、パナソニックやHitachiのハイエンドモデルが適しています。

PBXシステムとの連携や、多彩なビジネスツールとの接続が可能で、将来の拡張性も確保できます。

ビジネスフォンのメリット

ビジネスフォンを導入するメリットとして、以下の3点が挙げられます。

• 複数の端末から電話対応が可能
• 内線機能で社内電話が無料で使える
• 保留転送で外出中でも電話対応ができる

順に解説します。

複数の端末から電話対応が可能

ビジネスフォンは、複数の電話端末を接続することができ、各部署やスタッフが個別に電話を受けることが可能です。 電話の取り次ぎが迅速化され、顧客からの問い合わせに迅速に対応できるようになるでしょう。 また内線通話も簡単に行えるため、社内コミュニケーションが円滑になります。特に、複数のプロジェクトを並行して進めている場合や、部門ごとに多くの電話対応が必要な企業にとって、この機能は非常に有用です。

内線機能で社内電話が無料で使える

ビジネスフォンの内線機能を活用することで、社内の電話連絡がすべて無料で行えます。通信費を大幅に削減することができるでしょう。 特に多拠点展開している企業やフロアが広いオフィスでは、内線通話が非常に便利です。 社員同士のコミュニケーションが円滑になるため、業務効率が向上し、緊急時の連絡も迅速に行えます。

保留転送で外出中でも電話対応ができる

ビジネスフォンは、保留転送機能を備えており、オフィスにかかってきた電話を外出先の携帯電話や自宅の電話に転送できます。 営業担当者や外出が多い社員でも、重要な電話を逃さずに対応できるようになるでしょう。 また、顧客からの信頼を損なわず、迅速な対応が可能になるため、ビジネスチャンスを逃すことがありません。

ビジネスフォンのデメリット

ビジネスフォンを導入するデメリットとして、以下の3点が挙げられます。

• 初期費用がかかる
• 操作に慣れるまで管理コストがかかる

順に解説します。

初期費用がかかる

ビジネスフォンの導入には、初期投資が必要です。具体的には、物理的な電話交換機（PBX）の購入、設置、専用の電話機の購入費用がかかります。 また、システムのインストールや設定にも専門業者の作業費が発生することが多く、導入初期に費用が必要となります。小規模な企業の場合、コストが負担に感じるかもしれません。

操作に慣れるまで管理コストがかかる

ビジネスフォンは、導入直後は操作に慣れるまで時間がかかることがあります。 新しいシステムに適応するためのトレーニングや、社員への使い方の指導が必要です。 操作に慣れるまで、最初は効率が落ちることがあり、運用開始後しばらくはサポートが必要になるかもしれません。システムに慣れるまでの期間は、管理コストが増える可能性があると言えるでしょう。

ビジネスホンを導入前に確認すべき7つのポイント

ビジネスホンを導入前に確認すべきポイントとして７つ解説します。

初期費用の内訳

ビジネスホン導入時の初期費用は、以下の要素で構成されています。予算計画時の参考にしてください。

【初期費用内訳詳細】

費用項目	概算金額	備考
本体価格	10〜30万円	端末数により変動
工事費	3〜10万円	配線状況により変動
設定費	2〜5万円	機能数により変動
回線工事費	0〜5万円	回線種類により変動
付属機器費	1〜3万円	オプション選択により変動

実際の導入に際しては、以下の点に注意が必要です。

1. 見積り取得のポイント

• 複数社から見積りを取得し比較
• 工事費の内訳を詳細に確認
• 保守契約の条件を精査
• 将来の拡張コストも考慮

2. コスト削減のテクニック

• 既存の配線活用を検討
• 段階的な導入計画の立案
• リース活用の検討
• 補助金制度の確認

月額費用の計算方法

ビジネスホンの月額費用は、企業の通信コストの中で重要な位置を占めています。

適切な予算管理と将来的なコスト削減のためには、月額費用の詳細を正確に理解することが不可欠です。

月額費用は主に基本料金、保守料金、そして付帯サービス料金の3つから構成されています。

基本料金には回線使用料とリース料が含まれ、一般的な中規模オフィスで月額2〜3万円程度が目安となります。

ただし、これは端末数や契約内容によって大きく変動する可能性があります。

例えば、10回線規模のオフィスであれば月額1.5万円程度から、30回線規模になると月額4万円以上になることも珍しくありません。

保守料金は、機器の定期点検やトラブル対応、ソフトウェアアップデートなどのサービスに対する対価です。

一般的な保守契約では、月額5,000円から2万円程度の費用が発生します。

ここで重要なのは、保守サービスの内容をしっかりと確認することです。

24時間対応が必要な企業と、平日の業務時間内対応で十分な企業では、適切な保守プランが異なってきます。

付帯サービス料金は、クラウドPBXサービスやユニファイドコミュニケーション機能など、追加的な機能を利用する際に発生します。

これらのサービスは、テレワーク環境の整備やビジネスコミュニケーションの効率化に大きく貢献する一方で、月額費用を押し上げる要因ともなります。

工事期間と準備物

ビジネスホン導入の工事期間は、オフィスの規模や工事の複雑さによって大きく異なります。

小規模なオフィスであれば1日で完了することもありますが、大規模なオフィスや複雑な配線工事が必要な場合は、1週間以上かかることもあります。

工事をスムーズに進めるためには、事前の準備が極めて重要です。

まず、現在の通信環境の詳細な調査が必要です。既存の配線状況、電源の配置、ネットワーク環境などを確認し、工事業者と共有します。

特に、LANケーブルの規格やコンセントの数、配線経路の確保など、細かな点まで事前に確認することで、工事当日のトラブルを防ぐことができます。

さらに、新システムの運用に向けた従業員教育も重要な準備項目です。

基本的な操作方法から、新しく導入される機能の活用方法まで、事前に説明会や研修を実施することで、スムーズな移行が可能になります。

特に、電話応対が多い部署や、カスタマーサービス担当者への教育は入念に行う必要があります。

保守サービスの重要性

ビジネスホンは企業の通信インフラとして重要な役割を果たすため、適切な保守サービスの選択が事業継続性に直結します。

保守サービスの選択では、業種や業態に応じた適切なプランの検討が重要です。

例えば、コールセンターのような24時間稼働の事業所では、緊急時の即時対応が可能なプレミアムプランが望ましいでしょう。

一方、一般的なオフィスであれば、平日の営業時間内対応で十分な場合も多くあります。

サービス内容は定期点検から緊急時対応まで多岐にわたります。

定期点検では、機器の動作確認やソフトウェアの更新が行われ、潜在的な問題を未然に防ぐことができます。

また、故障時の対応では、電話によるリモートサポートから、技術者の現地派遣まで、状況に応じた柔軟な対応が可能です。

将来の拡張性

事業成長に伴う通信ニーズの変化に対応するため、将来の拡張性を考慮したシステム選びが重要です。

拡張性を検討する際の主なポイントとして、内線数の増設可能範囲、IP電話への対応状況、クラウドサービスとの連携などが挙げられます。

特に近年は、テレワークやリモートワークへの対応を視野に入れた選定が求められています。

【拡張性チェックリスト】

• 最大収容可能回線数
• IP電話やクラウドPBXへの対応状況
• スマートフォン連携の可否
• ユニファイドコミュニケーション機能の追加可否
• 他社製品との互換性

例えば、現在10名規模の企業でも、3年後には30名規模に成長する可能性がある場合、初期導入時から拡張性の高いモデルを選択することで、将来的な追加投資を最小限に抑えることができます。

コードレス端末の必要性

オフィスの移動が多い業務環境では、コードレス端末の導入が業務効率の向上に直結します。

現代のビジネスホンでは、固定電話機能とコードレス端末を組み合わせることで、シームレスな通信環境を構築できます。

コードレス端末を選択する際は、通信可能範囲、バッテリー持続時間、機能性の3点を重点的に確認します。

特に通信可能範囲は、オフィスのレイアウトや階数によって必要な中継器の数が変わってくるため、導入前の現地調査が重要です。

また、最新のコードレス端末では、スマートフォンとの連携も可能になっています。

社用携帯との併用や、テレワーク時の内線転送など、柔軟な働き方を支援する機能が充実しています。

クラウド型とオンプレミス型の比較

ビジネスホンシステムは、大きく分けてクラウド型とオンプレミス型の2種類があります。

クラウド型は、初期投資を抑えながら最新機能を利用できる反面、月額費用が継続的に発生します。

一方、オンプレミス型は、初期費用は高めですが、長期利用を前提とした場合のコストメリットが期待できます。

【導入形態比較表】

特徴	クラウド型	オンプレミス型
初期費用	低め（0〜10万円）	高め（15〜50万円）
運用費用	月額固定（1〜3万円）	保守費用のみ
拡張性	柔軟	要追加投資
メンテナンス	提供会社が対応	保守契約が必要
停電対応	クラウド側で対応	自社で対策必要

クラウド型は、サーバーやPBXなどの機器を自社で持たず、インターネットを通じてサービスを利用する形態です。

初期費用を抑えられることが最大の特徴で、多くの場合10万円程度からの導入が可能で、月額利用料は1ユーザーあたり3,000円から5,000円程度が一般的です。

また、システムの更新や保守が自動で行われるため、管理の手間が少なくて済みます。

特にテレワークやリモートワークを導入している企業では、場所を選ばず利用できる点が大きなメリットとなっていますが、インターネット回線の品質に依存するため、通信環境の整備が重要です。

一方、オンプレミス型は、従来からある導入形態で、自社内にPBXなどの機器を設置して運用します。

初期費用は15万円から50万円程度と比較的高額になりますが、月額費用は保守料金のみとなるため、長期運用を前提とした場合はトータルコストで優位性が出ることもあります。

通信品質が安定している点や、セキュリティ管理を自社でコントロールできる点が特徴です。

また、既存のシステムとの連携や、業務に特化したカスタマイズが可能なため、特殊な要件がある企業には適しています。

選択の際は、企業規模や予算だけでなく、将来的な拡張性やセキュリティ要件、運用体制なども考慮に入れる必要があります。

例えば、従業員10名以下の小規模企業や、頻繁な拠点の追加・削除が予想される企業には、柔軟な対応が可能なクラウド型が適しています。

一方、セキュリティ要件が厳しい金融機関や、独自の業務システムとの連携が必要な製造業などでは、オンプレミス型が選ばれることが多くなっています。

また、ハイブリッド型という選択肢もあり、基本システムはオンプレミスで構築し、テレワーク対応などの追加機能をクラウドサービスで補完する方法です。

このように、自社の状況や要件に応じて、最適な形態を選択することが重要です。

まとめ

ビジネスホンには様々なメーカーや機種があり、それぞれ異なる機能を持っています。

そのため、コールセンターで導入するのか、オフィスで導入するのか、飲食店で導入するのかなど目的を明確にして使用する場所に合わせて選ぶと良いでしょう。

今回紹介した内容を参考に、ぜひビジネスホンの導入を検討してみてください。