アポイントの取り方のコツ｜電話・メール別に例文つきで解説

アポイントが取れない原因は、ほとんどの場合「伝え方」と「タイミング」にあります。声のトーンや件名の工夫、日程の提示方法など、少しのコツを押さえるだけでアポ取得率は大きく変わります。

この記事では、電話・メール別のアポ取りのコツを具体的な例文とあわせて解説します。断られたときの対処法や、やってしまいがちなNGパターンも紹介するので、今日から実践できる内容です。

新人営業から中堅担当者まで、「アポが取れずに悩んでいる」「もっと効率よくアポを増やしたい」という方はぜひ最後までご覧ください。

アポイントとは

アポイント（アポ）は「appointment（アポイントメント）」の略語です。日時・場所を事前に決めて、面談や商談の約束を取り付けること、またはその活動全体を指します。営業現場では「アポを取る」という表現が日常的に使われています。

営業活動においてアポイントは、顧客との商談機会を得るための最初のステップです。アポなし訪問（飛び込み営業）は相手に時間を確保してもらえないケースが多く、移動コストも含めて非効率になりがちです。事前にアポを取ることで相手の時間が確約され、商談をスムーズに進めやすくなります。

アポ取りの主な手段は電話（テレアポ）とメールの2つです。双方の特性を理解して使い分けることが、アポ獲得率を高めるうえで重要になります。

アポイントを取る前にぜひやっておく事前準備

アポイントが取れない原因の多くは、準備不足にあります。電話・メールどちらの手法であっても、コツを実践する前に必要な「土台」を整えておかないと、いくら話し方を磨いても効果は出にくいでしょう。

このセクションでは、電話・メール共通で必要な事前準備を4つにまとめて解説します。後のセクションを読む前に、まずここを押さえておいてください。

ターゲットリストの精度を高める

手当たり次第に電話やメールを送っても、アポ獲得率はなかなか上がりません。自社商材のニーズがある企業・担当者に絞り込むことが、アポ率を上げる最も即効性の高い施策です。

業種・従業員規模・導入システム・採用動向など、ターゲット条件を細かく設定するほど、1件あたりの接触価値は高まります。また、セミナー参加や資料請求済みのウォームリードと、まったく接点のないコールドリードでは、アポ獲得率に大きな差が出ます。

リストの重複や情報の鮮度も定期的にチェックしましょう。CRM・SFA（顧客管理・営業支援ツール）で一元管理しておくと、抜け漏れを防ぎやすくなります。

コールドリードへのアプローチでは、まずリスト精度を上げることが先決です。量より質を意識してリストを作成・更新していきましょう。

相手企業・担当者の情報を事前に収集する

新規顧客へのアプローチ前には、コーポレートサイト・ニュースリリース・IR情報・SNSなどを活用し、「いま何に取り組んでいるか」「どのような成長フェーズか」を把握しておきましょう。

たとえば「採用を強化している」「営業組織を拡大している」という公開情報から仮説を立て、それに沿ったメッセージを送ると返信率が上がります。事前リサーチにより「的外れな提案」を防ぎ、相手からの印象悪化リスクを下げられます。

既存顧客へのアプローチなら、前任担当者への確認や社内CRMの履歴情報を活用してください。「以前の商談内容をふまえたうえで連絡してきた」という印象は、信頼感につながります。

トークスクリプト・メール文面を用意する

電話では、挨拶→目的提示→相手メリット→日程打診の流れをトークスクリプト（台本）として整理しておきます。スクリプトの構成そのものがアポ率に直結するため、導入が長すぎたり、メリットが伝わりにくかったりすると、早い段階で断られてしまいます。

メールは「所属・氏名と連絡の背景 → 相手企業への関心・リサーチ結果 → 自社サービス概要 → 面談依頼と候補日 → 締めの言葉」という論理的な構成でまとめましょう。

スクリプトを作ったら、ロールプレイングで実際に声に出して練習することも大切です。文章で読むと自然でも、声に出すとぎこちなく感じる表現は少なくありません。練習を重ねることで、本番での自然な話し方につながります。

連絡するタイミング（時間帯・曜日）を把握する

どれだけ内容が良くても、相手が忙しいタイミングに連絡すると印象が悪くなります。業種や相手に合わせた時間帯・曜日を事前に把握しておきましょう。

区分	おすすめ時間帯・曜日	避けるべきタイミング
法人向け電話（午前）	10〜11時30分	始業直後（朝礼・定例MTG中）
法人向け電話（午後）	14〜16時	昼休み（12〜13時）・終業間際（17時前後）
曜日	火〜木曜日	月曜（定例会議多）・金曜（締切業務多）
個人向け電話	19〜21時	21時以降（特定商取引法により勧誘電話は違法）

個人宅への勧誘電話は、特定商取引法により夜間（21時以降）の連絡が禁止されています。法人営業であっても相手の業種特性（飲食業はランチ・ディナー時間帯を避ける、医療機関は診療時間を避けるなど）を事前に確認しておくと、より丁寧な印象を与えられます。

(出典: 消費者庁「特定商取引法」)

電話でアポイントを取るコツ

電話（テレアポ）は声だけで信頼を作る必要があるため、声・構成・タイミングのすべてが第一印象に直結します。メールと異なり、相手のリアクションを瞬時に受け取れる反面、断られるのも一瞬です。

ここでは電話固有のコツに絞って解説します。架電前の事前リサーチや時間帯の選び方は、後述の「事前準備」セクションを参照してください。

声のトーン・話す速さで第一印象を決める

電話では声のトーンと話し方だけで「信頼できる相手か」が判断されます。対面よりも情報量が少ない分、声の印象が占める比重は大きくなります。

電話では声が低く聞こえやすいため、普段より1〜2トーン高く話すことを意識するのがポイントです。早口は内容が伝わりにくいため、ゆっくりハキハキと話しましょう。デスクに小さな鏡を置いて笑顔を意識すると、自然と声が明るくなります。

ただし、明るさを意識しすぎると「いかにも営業電話」と感じさせてしまうこともあります。落ち着いたトーンも同時に意識し、誠実さと熱量のバランスを保ちましょう。

冒頭15秒で目的と相手メリットを伝える

相手は電話を受けた瞬間から「この電話に時間を割く価値があるか」を判断しています。挨拶・会社名と氏名の名乗り・用件・相手へのメリット、この流れをコンパクトに15秒以内に収めることが理想です。

「単に商品を紹介したい」ではなく「貴社の〇〇という課題を△△で解決できる」という具体的な価値提案を冒頭に入れることで、相手の関心を引きやすくなります。事前リサーチで把握した相手企業の状況や課題を盛り込めると、より効果的です。

冒頭の一言が「ありきたりな営業電話」と感じさせると、その後の話はほぼ聞いてもらえません。最初の15秒のスクリプトは特に念入りに磨きましょう。

詳細を伝えすぎず「会う理由」だけに絞る

アポイントの電話で商品説明を詳しくしすぎると、相手に「電話だけで判断できる」と思わせてしまい、断られやすくなります。電話の目的は商談ではなく「会う約束を取り付けること」です。

「なぜ電話ではなく直接会う（またはオンライン商談する）必要があるか」という理由だけを伝え、詳細は商談時に話す構成にしましょう。

複数の候補日時をこちらから提示する

日程調整は相手に委ねると話が進みにくくなります。「来週の火曜日か木曜日はいかがでしょうか」のように、選択肢を2〜3つ絞ってこちらから提示するとスムーズです。

「ご都合の良いときにご連絡ください」という丸投げは相手の手間を増やすだけなので避けましょう。日時が決まったら電話を切る前に口頭で復唱して確認し、後日メールで日時・場所・アジェンダを正式に送付するのがベストプラクティスです。

日程調整ツールを活用すると、メール上でのやり取りを減らして確定までの時間を短縮できます。詳しくは日程調整ツールのおすすめ比較｜目的別に選び方を解説もご参照ください。

断られたときの切り返しトークを準備する

断り文句のパターンは「今は忙しい」「検討します」「必要ない」「予算がない」「上司に確認します」など、実はそれほど多くありません。パターンを把握しておけば、落ち着いて対応できます。

切り返しは「押し売り」にならないよう、相手の発言をいったん受け入れた上で別の提案をする「受け入れ＋提案」型が基本です。断られた場合でも「ご多忙のところお時間をいただきありがとうございました」と丁寧に締めることで、次のアプローチへの扉を残せます。

切り返しの具体的なフレーズは、後述の「シーン別例文」セクションで詳しく紹介しています。あわせて確認してください。

【シーン別】電話アポイントの例文・会話スクリプト

「何を話せばいいかわからない」「断られると次の言葉が出てこない」——そんな悩みを解消するために、シーン別のトーク例とそのまま使えるフレーズをまとめました。

新規・既存・断り返しの3パターンで構成しています。自社のサービスに合わせて言葉を調整しながら活用してください。

新規顧客への電話アポイント例文

新規電話では、まず「受付を突破して担当者につなげる」ことが最初の壁です。受付対応と担当者接続後の2段階でトーク例を用意しておくと安心です。

受付突破のトーク例

受付では、社名と用件を簡潔に伝えることが基本です。下記のフレーズを参考にしてください。

• 「〇〇株式会社の△△と申します。御社の□□部門のご担当者様にお繋ぎいただけますでしょうか」と担当部門を明確に告げる
• 「どのようなご用件ですか」と聞かれたら：「弊社の〇〇サービスについてご提案がございまして」と一言で返す
• 「営業電話はお断りしています」と言われたら：「承知いたしました。メールでご連絡させていただいてもよろしいでしょうか。担当者様のメールアドレスをお教えいただけますか」と代替手段に切り替える

会社名を最初に名乗ることで、得体の知れない印象を与えず、受付担当者も対応しやすくなります。

担当者接続後のトーク例

担当者につながったら、手短に価値を伝えてアポを取りにいきます。話が長くなると途中で切られるため、1〜2文で用件を伝えるのがポイントです。

• 「〇〇株式会社の△△と申します。突然のお電話で恐れ入ります。現在、〔業界・課題〕についてご支援しており、一度ご説明の機会をいただきたくご連絡しました」
• 「5分ほどのお時間をいただき、御社にとってのメリットをお伝えできればと思います。来週の火曜か木曜日はいかがでしょうか」と時間の短さと候補日をセットで提示する
• オンライン商談（Web会議）にも対応可能な旨を添えると、日程調整の障壁を下げられる

既存顧客への電話アポイント例文

既存顧客への電話では、「前回の接点を冒頭でぜひ触れる」ことが信頼感につながります。いきなり新提案を持ち出すより、関係性をリマインドしてから本題に入るほうがスムーズです。

関係が長く続いている取引先には、メールでアポを取ることも有効な選択肢です。電話が繋がりにくい相手や、検討時間を与えたい場合はメールを使い分けましょう。

• 「〇〇の件でお世話になっております△△です。その後、〔前回の商談・サービス導入〕はいかがでしょうか」と前回のつながりを冒頭に出す
• 「最近、御社と同業の企業様でこのような成果が出まして、ぜひご共有したくご連絡しました」と新たな情報提供を理由にアポを切り出す

「情報提供のためのご連絡」という切り口は、既存顧客に圧迫感を与えず、自然に商談につなげやすいフレームです。

断り文句への切り返しフレーズ集

断られても、対応次第でアポにつなげられるケースは少なくありません。断り文句のパターンごとに返し方を覚えておくと、焦らず対処できます。

「検討します」と言われたとき

「検討します」は断りとも保留とも取れる言葉です。次回コンタクトの日時を確定させることが最優先です。

• 「ありがとうございます。ご検討の際に比較される点などをお伺いできますか？それを踏まえてご説明できればと思います」
• 「では、1週間後にあらためてご連絡してもよろしいでしょうか」と次回コンタクト日を確定させる

「忙しい」と言われたとき

忙しいという断りには、少し先の日程を提案して相手の負担を下げるのが有効です。

• 「ご多忙のところ大変失礼いたしました。5分だけでも構いません。来月の〇日や△日はいかがでしょうか」と先の日程を提案する
• 「ご都合の良いタイミングをお教えください。改めてご連絡いたします」と相手のペースに合わせる姿勢を示す

「必要ない」と言われたとき

「必要ない」と言われたときは、反論せずヒアリングに転換するのが基本の返し方です。

• 「承知いたしました。差し支えなければ、現在はどのような方法で〔課題〕に対応されているか教えていただけますか？」
• 「では、情報収集の一環として15分ほどお時間をいただくことは可能でしょうか。購入のご提案はいたしません」と購買圧力を下げた形でアポを取り直す

「予算がない」と言われたとき

予算の問題は「今ではない」サインの場合が多いため、次のタイミングを引き出すことを目標にします。

• 「ご予算の状況はよく理解できます。まずは費用対効果をご確認いただける形でご覧いただけますか（※自社サービスに合わせて調整）」
• 「次回の予算検討はいつ頃でしょうか。そのタイミングにあわせてご提案できればと思います」と次の接点を確保する

「上司に確認します」と言われたとき

「上司確認」は脈ありのサインでもあります。次のアクションを担当者と一緒に決めてしまうことが重要です。

• 「ご確認いただく際のご参考に、簡単な資料をお送りしてもよろしいでしょうか」と次のアクションにつなげる
• 「もしよろしければ、私からも〇日にご連絡させていただきます」と次回コンタクト日を設定する

メールでアポイントを取るコツ

メールは相手が都合に合わせて確認できるため、多忙なビジネスパーソンへのアプローチに適しています。記録が残るため、日時・場所などの情報を正確に伝えられる点も強みです。

一方で、テレアポに比べると返信率は低くなる傾向があります。開封してもらい、返信を促すための工夫が欠かせません。

件名で要件と差出人を一目でわかるように書く

メールの件名は、開封するかどうかの判断基準になります。件名で勝負が決まると言っても過言ではありません。

「〇〇のご紹介」「ご挨拶」のような曖昧な件名は、DMと判断されて開封されないリスクが高いです。「〔御社の課題〕に関するご提案のお願い（〇〇株式会社 〇〇）」のように、用件の概要＋会社名・氏名を盛り込む形式が効果的です。

あわせて送信者名（差出人名）も「氏名＋会社名」の形式にしておきましょう。受信一覧で不審なメールと区別してもらいやすくなります。

本文は「理由→メリット→依頼」の3段構成にまとめる

本文の構成は、①所属・氏名と連絡の背景 → ②サービス概要・相手企業への価値提案 → ③面談依頼と候補日 → ④お礼と締めの言葉、という流れが基本です。

文字数の目安は400〜600字程度。情報が多すぎると途中で読まれなくなるため、余分な説明は削って簡潔にまとめましょう。

相手企業のコーポレートサイトや最近のニュースに一言触れると、テンプレートではなく個別に作られたメールだと伝わり、返信率が上がりやすくなります。

候補日時を複数提示して相手の手間を減らす

「ご都合のよい日時をご教示ください」という丸投げの一文は、相手に手間をかけさせてしまいます。返信のハードルを下げるために、候補日は具体的に複数提示するのが基本です。

• 候補日は3つ程度、「日付＋曜日＋時間帯」で明示（例：〇月〇日（火）14〜15時）
• 「上記以外でご都合のよい日時があればご指定ください」と逃げ道を添える
• 日程調整ツール（Calendlyなど）のURLを案内すると双方の負担をさらに軽減できる

送信後はフォローアップ電話でアクションを促す

アポ取りメールは送っただけでは返信されないケースも少なくありません。メール送信後に「先日メールをお送りしましたがご確認いただけましたでしょうか」と電話でフォローすると、返信につながりやすくなります。

電話とメールを組み合わせるアプローチは、片方だけよりもアポ獲得率を高めやすい方法です。

返信が届いた場合は、当日中〜翌営業日にはぜひ返信しましょう。レスポンスが遅れると相手の熱量が下がり、次のアクションにつながりにくくなります。

リマインドメールでドタキャンを防ぐ

アポイントが確定した後も、前日または当日朝にリマインドメールを送ることをおすすめします。相手に商談を思い出してもらうきっかけになり、当日のキャンセルを減らせます。

リマインドメールには、日時・場所（またはオンライン会議のURL）・当日のアジェンダを明記しましょう。相手が事前準備をしやすくなり、商談の質も高まります。

リマインドメールの具体的な例文は、後述の「シーン別メールアポイントの例文テンプレート」を参照してください。

【シーン別】メールアポイントの例文テンプレート

メールでアポイントを取るとき、毎回ゼロから文章を考えていると時間がかかるうえ、品質にもばらつきが出ます。シーン別のテンプレートを手元に用意しておけば、送り先に合わせた調整だけで済み、送付数を増やしやすくなります。

ここでは「新規顧客への初回依頼」「既存顧客へのフォロー」「日程再調整・リマインド」の3パターンを紹介します。自社の状況に合わせて文言を調整しながら活用してください。

新規顧客へのアポイント依頼メール例文

初めてメールを送る相手には、「なぜこの会社に連絡したのか」という背景を冒頭で示すことが開封・返信率を左右します。用件が伝わるまでの文字数をできるだけ短くし、読む側の負担を減らしましょう。

全体の文字数は400〜600字を目安にします。長すぎると読まれずに閉じられるため、メリットの説明は一言に絞り、詳細は面談で伝える構成を徹底してください。

企業の公式サイトに「営業目的の連絡を制限する」旨の記載がある場合は、その方針を尊重して無理な送信は控えましょう。送り先のルールを確認することが、信頼構築の第一歩です。

既存顧客へのアポイント依頼メール例文

既存顧客への連絡では、前回のやり取りに触れることで「担当者がきちんと覚えている」という安心感を与えられます。新規メールとは異なり、関係性を前提とした親しみやすいトーンが効果的です。

返信期日を記載すると、候補日の調整がスムーズに進みやすくなります。「〇月〇日までにご返信いただけますと幸いです」のような一言を添えてみましょう。関係性が深い取引先であれば、メールのみでアポイントを完結させることも十分可能です。

日程再調整・リマインドメール例文

日程の変更や確認メールは、送る側が気を遣いがちです。しかし、丁寧に対応するほど相手への印象はむしろ上がります。日程再調整は謝意を簡潔に伝えたうえで候補日を示し、相手の選択肢を確保することが大切です。

リマインドメールは商談前日、または当日の午前中に送るのが効果的です。日時・場所（またはオンラインURL）に加え、簡単なアジェンダと準備物を記載しておくと、商談がスムーズに進みます。

リマインドメールは「催促」ではなく「確認と準備のサポート」として送るものです。相手が当日慌てないよう配慮する姿勢が、信頼感の向上につながります。

メールのアポイント取得について、件名の工夫や返信率を上げる方法をさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

→ メール営業の開封率・返信率を上げる方法｜平均値と改善ポイントを解説

→ 【例文付き】商談獲得につながるアポイントメールの書き方とは？メール作成のポイント4つと注意点を徹底解説

アポイント獲得率を継続的に上げる改善サイクル

アポ取りは「トーク力を磨けば解決する」という単純な問題ではありません。リスト・スクリプト・架電タイミングなど複数の変数が絡み合っており、それぞれを継続的に改善するサイクルが不可欠です。

属人化を防ぎ、組織全体で再現性のある成果を出すためにも、個人の感覚ではなくデータと仕組みで回すことを意識しましょう。

電話・メールのやり取りを記録して傾向を把握する

改善の第一歩は「どのステップで失敗しているか」を明らかにすることです。「リスト選定→受付突破→担当者接続→トーク→オファー」の各ステップごとに離脱率を把握することで、本当の課題が見えてきます。

架電結果はSFA（営業支援システム）やCRM（顧客管理システム）に蓄積し、時間帯・曜日・業種・担当者属性ごとに分析しましょう。「火曜〜木曜の午後2〜4時は接続率が高い」といった傾向も、データがあって初めて気づけます。

コール録音システムを活用できる環境であれば、成功した通話と断られた通話を聴き比べるのが効果的です。断り文句のパターンを分類するだけでも、スクリプト改善のヒントが得られます。

ロールプレイングとフィードバックで話し方を磨く

高いアポ率を出しているメンバーのトークを組織全体で共有し、スクリプトとロールプレイに落とし込みましょう。声のトーン・話す速さ・クロージングのタイミングは、文章で読むより実際に練習する方が身につきます。

ノウハウを個人の勘にとどめず「組織で再現できる状態」にしておくことが、退職・異動時の成果急落リスクを防ぐ最大の対策になります。成果の出るトークパターンをスクリプトに明文化し、定期的にアップデートする習慣をつけましょう。

フィードバックは「良かった点→改善点→再確認」の順で伝えると、受け手が行動しやすくなります。批判だけにならないよう意識することが大切です。

PDCAで架電リスト・トークスクリプトを改善する

記録とロールプレイが整ったら、PDCAサイクルを回してアポ率を段階的に引き上げていきましょう。

フェーズ	やること
P（計画）	ターゲット条件・スクリプト・架電時間帯を設定し、接続率・アポ率などのKPIを決める
D（実行）	計画に沿って架電・メール送信し、各アクションの結果をデータで記録する
C（評価）	ステップ別の離脱率を分析し、改善が必要な変数を特定する
A（改善）	リストの絞り込み直し、スクリプトの言い回し変更、架電時間帯の見直しを行い次サイクルへ

1サイクルを短く回すほど改善スピードが上がります。まずは2〜4週間を1スパンとして試してみてください。変える変数は1サイクルにつき1〜2個に絞ると、何が効いたかを判断しやすくなります。

アポイントが取れたあとにやるべきフォロー

アポイントを取ることはゴールではなく、商談成功に向けたプロセスの一部です。取れた後のフォローを丁寧に行うかどうかが、最終的な成約率に大きく影響します。アポ後の行動を仕組み化しておくことで、商談の質を安定して高められます。

確認メールで日時・場所・アジェンダを共有する

電話でアポイントが決まったら、その日のうちに確認メールを送ることを習慣にしましょう。「〇月〇日△時に〔場所またはオンラインURL〕でお伺いします」と明記することで、双方の認識のズレを防げます。

さらに、商談で話す内容の概要（アジェンダ）を添えると効果的です。相手が事前に準備しやすくなり、当日の商談がスムーズに進みます。丁寧な印象も与えられるため、信頼関係の構築にもつながります。

前日または当日午前中にリマインドメールを一通送っておくと、ドタキャンを防ぐ効果があります。一手間ですが、商談の実施率が変わります。

商談前の事前準備で成約率を高める

アポが取れた後こそ、商談の準備に集中する時間です。相手企業の情報や担当者のバックグラウンドを再度リサーチし、アポ取り時に得た情報と照らし合わせて整理しておきましょう。

提案資料・デモ・事例紹介など、商談で使うコンテンツも事前に用意します。相手の課題やニーズの仮説を立て、ヒアリング項目と提案の流れをシミュレーションしておくと、当日の会話に余裕が生まれます。

当日は開始前に場所・オンラインURL・必要資料を再確認し、余裕を持って準備を整えることが大切です。準備の質が商談の質に直結します。

日程変更・キャンセルへの迅速な対応手順

自分側から日程変更が発生した場合は、できるだけ早く電話でお詫びを伝え、新たな候補日を提案しましょう。その後メールでも内容を送ることで、認識のズレを防げます。

相手側からキャンセルや変更の連絡があった場合は、素早く新日程を提案することが重要です。「ぜひお会いしたい」という意欲を言葉で示すことで、相手への熱意が伝わります。

キャンセルが繰り返される場合は、移動コストが不要なオンライン商談への切り替えを提案するのも有効です。参加のハードルを下げることで、商談実現率を高められます。

よくある質問

まとめ：アポイント取りのコツは「相手目線」と「準備」

アポイントの獲得率を上げるために必要なのは、特別なスキルではありません。「相手目線で考えること」と「事前準備を徹底すること」、この2つを軸に行動を積み重ねることが、成果への最短ルートです。

ここまでの内容を振り返りながら、明日から実践できるポイントを整理しておきましょう。

「何から始めればいいかわからない」という方は、まず以下の3ステップから着手してみてください。

• ターゲットリストを見直し、優先度の高い企業を絞り込む
• 今の自分のスクリプトを書き出し、冒頭15秒を作り直す
• 今週中にロールプレイを1回実施し、断り文句への切り返しを体に染み込ませる

スクリプトの精度は、一度作って終わりではありません。架電・送信のたびに反応を記録し、少しずつ改善していくことで成果につながります。

アポ取りの効率をさらに上げたい場合は、ツールや外部リソースの活用も有効です。関連記事もあわせてご覧ください。

• インサイドセールスのアポ獲得率を上げる方法｜手法別の平均値と改善策
• 【例文付き】商談獲得につながるアポイントメールの書き方とは？
• 日程調整ツールのおすすめ比較｜目的別に選び方を解説
• テレアポ代行のメリット・デメリットを徹底解説｜料金相場と会社の選び方

メール営業で守るべき法律｜特定電子メール法の基本

メールでアポイントを取る際には、営業テクニックだけでなく法令のルールを把握しておくことが重要です。知らずに違反すると、行政処分や罰則の対象になる可能性があります。ここでは、営業メールに関わる主要な2つの法律を押さえておきましょう。

特定電子メール法（迷惑メール防止法）の基本ルール

正式名称は「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」。2002年に施行され、2008年の改正でオプトイン規制が導入されました。自己または他人の営業を広告・宣伝する目的でメールを送る場合に広く適用されます。

原則は「あらかじめ受信の同意を得た相手にしか広告宣伝メールを送ってはいけない」というオプトイン方式です。ただし、以下のケースは例外として認められています。

• 取引関係にある相手
• 自社のメールアドレスを公表している事業者・個人
• 名刺などの書面でメールアドレスを通知してきた相手

例外に該当する場合でも、送信の内容・頻度・継続性が社会通念上の常識を超えると問題になります。また、送信メールには送信者名・連絡先・配信停止先の明記が義務付けられています。

出典: 総務省「特定電子メール法」

特定商取引法のメール広告規制

特定商取引法は、広告主（販売業者）に対して適用される規制です。通信販売などのメール広告が対象で、特定電子メール法と同じくオプトイン方式を採用しています。

特定電子メール法と異なる点は、同意の記録・保管義務（最後に送信した日から3年間）が課されることです。違反した場合は措置命令・業務停止命令に加え、懲役・罰金などの刑事罰が科されるため、特定電子メール法よりも厳しい規制といえます。所管は経済産業省・消費者庁です。

出典: 消費者庁「特定電子メール法」