問い合わせフォーム営業のやり方｜4ステップで新規開拓を成功させる方法

問い合わせフォーム営業は、ターゲット企業のホームページから直接アプローチできる、BtoBの新規開拓手法です。正しいやり方を押さえれば、テレアポより担当者・決裁者に届きやすく、短期間で多くの企業へアプローチできます。

この記事では、リスト作成から文面の書き方・送信・返信対応まで、4つのステップで具体的なやり方を解説します。そのまま使えるテンプレート例文や、クレーム・法律リスクを避けるポイントも網羅しています。

「何から手をつければいいかわからない」「送っても返信が来ない」という方も、この記事を読み終えるころには、成果につながる問い合わせフォーム営業の全体像が理解できるはずです。

問い合わせフォーム営業とは

問い合わせフォーム営業とは、法人のWebサイトに設置されている「お問い合わせフォーム」を活用して営業メッセージを送り、新規顧客を獲得するアプローチ手法です。面識のない企業にも、相手のメールアドレスを事前に調べることなく、その場でコンタクトできる点が大きな特徴です。

プッシュ型営業（企業側から顧客へ積極的にアプローチする営業スタイル）の一種であり、訪問営業やテレアポと並ぶBtoB新規開拓の手段として広く活用されています。

通常のメール営業では、事前にリストを収集してメールアドレスを取得する手間が生じます。一方、フォーム営業はWebサイトさえあれば送信できるため、アプローチできる企業の幅が格段に広がります。

また、テレアポでは受付担当者に取り次ぎを断られるケースが少なくありません。しかしフォームへの問い合わせは、中小企業・ベンチャー企業を中心に、経営者や管理職が直接目を通していることが多いです。決裁者に近い人物へメッセージが届きやすいという点で、他の新規開拓手段にはない強みがあります。

問い合わせフォーム営業のメリット

フォーム営業を選ぶ積極的な理由は、大きく3つあります。コスト・リーチ範囲・到達性のそれぞれで、他の新規開拓手法にはない強みを持っています。なお、デメリットは次のセクションで別途まとめていますので、両面を確認したうえで導入を判断してください。

メリット①：コストを抑えてアプローチ先を広げられる

訪問営業には交通費、テレアポには電話費用がかかります。一方、フォーム営業は1社あたりの接触コストがほぼ人件費のみで、ツールなしの手動運用であればすぐに始められます。

自動化ツールを導入する場合でも、月額数万円程度から利用できるサービスが多く、展示会への出展費用と比べると低コストで済むケースが大半です。予算が限られた中小企業でも、数千〜1万社単位のアプローチが現実的な選択肢になります。

ツールの料金は変動が激しいため、導入前に各サービスの公式サイトで最新料金を確認することをおすすめします。

メリット②：接点のない企業にも直接リーチできる

名刺・メールアドレス・既存の取引関係が一切なくても、ホームページにフォームがあればアプローチできます。展示会やセミナーで名刺交換する機会がなかった企業にも、直接コンタクトできる点は大きな強みです。

また、地理的な制約がなく、全国の企業に同時にアプローチできるのもフォーム営業ならではです。遠方エリアへの営業拡大を検討している企業にとって、特に効果的な手法といえます。

テレアポでは受付突破の難しさから、決裁者へたどり着く前に断られるケースが少なくありません。一方、フォームは経営者や責任者が直接確認していることも多く、意思決定者へのリーチ効率が高い傾向があります。

メリット③：担当者に高確率でメッセージが届く

企業の問い合わせフォームには、顧客からの要望・取材依頼なども届くため、経営者や管理職が直接目を通しているケースが多くあります。メールの一斉配信とは異なり、フォームへの入力は「ひとつの問い合わせ」として丁寧に扱われやすいです。

開封率は約30%が目安とされており、件名や冒頭文を工夫することでさらに高まる可能性があります。返信してきた相手はすでに課題感やニーズが顕在化しているケースが多く、商談の質が上がりやすいのも大きな特徴です。

反応のあった企業は「知る→興味を持つ」まで進んでいるため、その後の商談・クロージングのスピードも上がりやすくなります。

問い合わせフォーム営業のデメリット

問い合わせフォーム営業は手軽に始められる反面、成果を出すまでに乗り越えるべき課題もあります。導入前にデメリットを正しく把握しておくことで、期待値のズレや失敗を防げます。やり方を工夫すればカバーできるものばかりなので、対策とセットで理解しておきましょう。

デメリット①：返信率が低くなりやすい

問い合わせフォーム営業の返信率は、概ね0.2〜3%程度が目安とされており、文面やターゲットの精度によって大きく変動します。情報源によって幅があるため、「ぜひこの数値になる」とは言い切れません。

返信率0.2%を前提に計算すると、10件のアポを獲得したい場合には最低でも5,000件以上のアプローチが必要になります。テレアポや訪問営業と比べて1回あたりのコストは低いものの、母数を確保する仕組みづくりが欠かせません。

一方で、業種の絞り込みと文面の最適化を丁寧に行った場合、5%以上の返信率を記録するケースもあります。コピペと判断された文面は反応率が大幅に下がるリスクがあるため、画一的な送信は避けるべきです。

返信率の低さは「仕組みの問題」であることがほとんどです。リストと文面の精度を上げることで、数値は改善できます。

デメリット②：手動対応では送信に大きな工数がかかる

1社ずつフォームを検索し、項目を入力して送信する手動作業は、1件あたり数分〜十数分を要します。企業ごとにパーソナライズした文面を作成する場合は、1件15〜30分かかることもあります。

さらに、精度の高い営業リストを作るためには、業種・規模・エリアなどの条件で絞り込む工数も必要です。大量に送信するほど返信への対応工数も増えるため、送信体制だけでなく返信対応の体制も整備しなければなりません。

この工数課題は、自動化ツールを活用することで大幅に解消できます。具体的な方法は後述の「問い合わせフォーム営業のやり方4ステップ」で解説します。

デメリット③：対応を誤るとクレームや印象悪化につながる

問い合わせフォームはあくまでもお客様向けの窓口です。誤った使い方をすると、自社ブランドへのダメージに直結します。

一度クレームが発生すると、その企業との取引機会が失われるだけでなく、SNS等で拡散されるリスクもゼロではありません。送信前のリストチェックと文面の質管理が、リスク回避の基本となります。

問い合わせフォーム営業が向いている企業・向いていない企業

問い合わせフォーム営業は万能な手法ではありません。自社の状況と照らし合わせ、「向いているか否か」を判断することが、導入して成果を出すための第一歩です。ここでは向いている企業・向いていない企業を対比でまとめます。

向いている企業①：新サービス・新商品の認知を素早く広めたい企業

既存の人脈や名刺リストがなく、ゼロから認知を広げたい場面に、問い合わせフォーム営業は特に力を発揮します。面識のない企業に直接アプローチできるため、新商品・新サービスのローンチ直後のような、速度が求められるタイミングに向いています。

また、高単価商材（受注1件あたりの利益が大きい商材）ほど、費用対効果が成立しやすい点も見逃せません。返信率が低くても、1件の商談成立で投資を十分に回収できるからです。

「まず広く知ってもらう」フェーズに置くのが、この手法の得意な使い方です。

向いている企業②：訪問・電話営業からオンライン営業へ切り替えたい企業

テレアポでは受付段階でブロックされやすく、担当者になかなかつないでもらえないという悩みを抱える企業は多いです。問い合わせフォーム営業はその代替手段になりえます。

地方に拠点があり、全国・広域の企業へ遠隔からアプローチしたい場合にも向いています。仕組み化すれば少人数でも大量アプローチが可能なため、営業人員が限られているスタートアップや中小企業にも導入しやすい手法です。

ツールや外注を活用することで、担当1〜2名でも運用できる体制を作れます。ただし返信対応には人的リソースが必要な点は留意してください。

向いていない企業①：事務作業に割く人員・工数が確保できない企業

手動で運用する場合、リスト作成・フォーム送信・返信対応は相当な工数になります。1日の大半が入力作業に費やされることもあるため、専任担当が確保できないと業務が回らなくなるリスクがあります。

自動化ツールを導入すれば送信作業は効率化できますが、返信対応や商談化には人の判断が必要です。営業担当が1〜2名しかいない場合、大量の返信が届くと他業務が圧迫される可能性があります。ツール活用で一定の解消は見込めますが、リソース配分を事前に設計しておくことが重要です。

向いていない企業②：ブランド毀損リスクを特に重視する企業

クレーム1件でもブランドイメージに影響しやすい業種——例えば士業や医療機関、高付加価値サービスを提供する企業——は、運用前に慎重な検討が必要です。業種によってリスクの大きさは異なるため、個別に判断することを推奨します。

また、BtoCが主体で消費者向けフォームと問い合わせ窓口が混在している企業は、誤ったターゲットへ送信するリスクが高まります。すでにインバウンドリードが安定しており、新規開拓の優先度が低い企業にとっては、費用対効果の面でも優先度の高い手法とはいえないでしょう。

「向いている／向いていない」のどちらにも当てはまる要素がある場合は、まず小規模でテスト運用し、自社への適合度を確かめるアプローチが現実的です。

問い合わせフォーム営業のやり方：4つのステップ

フォーム営業を成果につなげるには、「リスト作成→文面作成→送信→返信対応」という4つのステップを正しい順番で実行することが大切です。各ステップで手動・ツール活用の両方の選択肢を紹介するので、自社の状況に合わせて取り組んでみてください。

ステップ①：ターゲットを絞った営業リストを作成する

リストの精度は反応率に直結します。やみくもに企業を集めるのではなく、「自社商材と相性が良い業種・従業員規模・エリア」を先に定義してから収集を始めましょう。

手動で作成する場合は、Google検索や業界団体のサイト、法人データベースから企業URLを集め、ExcelやGoogleスプレッドシートに企業名・URL・業種・送信日・返信有無を記録する管理フォーマットを整備します。

ツールを活用する場合は、APOLLO SALES・ホットアプローチ・GeAIneなどのリスト自動作成型ツールが便利です。業種・エリア・従業員規模などの条件で絞り込めるため、手動に比べて大幅に工数を削減できます。

自社サイトへの訪問履歴がある企業や、競合サービスの解約が見込まれる企業を優先的にリスト化する「インテントデータの活用」も、精度向上に効果的です。

ステップ②：送信する文章（文面）を作成する

文面は本文700文字以内・30秒以内で読み切れる分量が目安です。相手が多忙な担当者であることを想定し、要点だけをコンパクトにまとめましょう。文面の詳しい構成は、後述の「返信率が上がるフォーム営業の文面の書き方」で解説します。

まずベーステンプレートを1本作成し、そこに送り先企業の事業名や経営理念など1行のパーソナライズ情報を加える形が効率的です。全文を書き直す必要はなく、1〜2文の追記だけで文面の信頼度がぐっと上がります。

件名（タイトル）は相手が最初に目にする要素であり、開封率に直結します。本文と同じくらい力を入れて作成してください。また、ABテスト用に2〜3パターンを用意しておくと、後の改善がスムーズに進みます。

ステップ③：問い合わせフォームへ入力・送信する

送信方法は大きく3つあります。自社の送信量や人員に合わせて選択してください。

方式	特徴	向いている状況
手動送信	1社ずつフォームを開いて入力・送信。確実性は高いが工数が大きい	少量・高精度のアプローチ時
入力補助型（Chrome拡張）	ULTRA FORMやゾスフォームなどで自動入力。送信ボタンは手動で確認精度を保てる	工数削減しつつ確認を残したい時
全自動型ツール	Listers form・GeAIne・APOLLO SALES・Knockbotなどが、フォーム探索〜入力〜送信まで自動化	大量送信を効率化したい時

送信前にはぜひ以下の項目を確認してください。

• 誤字脱字・企業名のズレがない
• 記載URLが正常に動作する
• フォームに「営業お断り」の記載がない
• 汎用の問い合わせフォームを使用している（専用窓口・エンドユーザー向けフォームは除く）

送信タイミングは平日の火〜木曜・午前10〜11時台が開封率の高い時間帯とされています。月曜の朝や金曜の夕方は避けるのが無難です。大量送信の場合は数日に分けて送ると、返信対応の負担を分散できます。

ステップ④：返信への迅速な対応と結果の記録

返信が届いたら、相手の関心が高いうちに商談化を進めるため、できるだけ早く対応することが重要です。1次返信のテンプレートを事前に用意しておき、社内で商談担当者へのパス方法も整備しておきましょう。

返信文にはアポイント候補日を記載するか、CalendlyなどのURL（日程調整ツール）を添えると、相手の手間を最小限に抑えられます。先方が日程を選ぶだけで済む状態にすることで、商談化率が上がりやすくなります。

また、送信件数・返信率・商談化率・受注率などのKPIをスプレッドシートやCRMに記録し、PDCAの材料にすることが継続的な改善につながります。反応がなかった企業への再送は、2週間〜1か月以上の間隔を空けてから検討してください。

返信率が上がるフォーム営業の文面の書き方

フォーム営業は送信数を増やすだけでは成果になりません。文面の質が返信率のほぼすべてを左右するため、「何を・どの順番で書くか」を理解することが最優先です。

このH2では文面に盛り込むべき5つの構成要素と、すぐ使えるテンプレートを解説します。運用フロー（送信数・頻度・ABテストのまわし方）は次のH2でまとめます。

構成要素①：件名（タイトル）で開封・読了意欲を高める

フォームへの送信内容は、担当者にメール通知として届くことがほとんどです。そのため、件名が「読むか捨てるか」の第一関門になります。

効果的な件名には「業界名＋解決できる課題＋自社名」の組み合わせが有効です。たとえば「〇〇業界向け・△△コストを削減するご提案｜株式会社◻◻」のように、相手に関係する言葉を具体的に入れるだけで開封率が変わります。

数字や業界名を盛り込むと信頼性と関連性が高まります。また「〇〇ご担当者様」と宛名を件名に入れると、担当者の目に留まりやすくなります。

「重要」「お得な情報」のような煽り系の件名は担当者に警戒感を与えるため避けてください。

構成要素②：冒頭で自己紹介と連絡目的を明示する

メール通知のプレビューに表示される冒頭2行で、「誰が・なぜ連絡したか」を伝えきることが重要です。冒頭を読んで関係ないと判断されると、それ以降は読まれません。

「突然のご連絡失礼いたします。弊社は〇〇です」という書き出しはよくある定型文であり、読み飛ばされやすいです。代わりに、相手の採用ページ・プレスリリース・最近のニュースに触れ、「御社の〇〇という取り組みを拝見し、連絡させていただきました」とパーソナライズすると訴求力が高まります。

自社紹介は1〜2行に絞り、「相手にとって何が変わるか」を最優先で伝えることが大切です。

「御社」という汎用表現より、相手企業名・業種・状況を具体的に織り込んだ一文の方が、読み手の関心を引きやすくなります。

構成要素③：相手企業にとっての具体的なメリットを伝える

自社サービスの機能ではなく、相手が得られる成果を伝えることが重要です。「〇〇という課題を解決できます」「同業他社では〇〇の成果が出ています」のように、具体的なベネフィットを示すと返信意欲が高まります。

箇条書きを活用して視認性を上げましょう。フォーム本文は縦長になりがちなため、改行と箇条書きで「一目で内容が分かる」構成にすることが大切です。導入後の数値実績（例：「導入後3か月でアポ取得率が2.5倍」）があれば積極的に盛り込んでください。

読み手の課題を先に想定した上で「だからこそ今連絡した」という流れをつくると、押し付けがましさを感じさせずに提案できます。

構成要素④：放置した場合のリスク・機会損失を示す

「今対処しないとどうなるか」を簡潔に示すと、返信の優先度が上がります。競合他社がすでに取り組んでいる事実や市場トレンドを根拠として1文程度添えると、説得力が増します。

リスク提示はあくまで課題意識の喚起が目的です。脅迫的な表現は逆効果になるため、1文以内に留めて課題意識を自然に喚起する程度にとどめてください。

構成要素⑤：次に取ってほしいアクションを明確に記載する

文末のCTA（Call to Action）は、「アポイント獲得・資料請求・返信」のいずれか1つに絞って記載します。複数の選択肢を並べると、読み手が迷って結果的に何もしないことが多くなります。

「15分のオンラインデモ」「30分の情報交換」のように、心理的負担が小さい軽い表現にすることで返信のハードルが下がります。日程候補を2〜3案提示するか、日程調整ツールのURLを添えると、さらにスムーズです。

「ご興味があればご連絡ください」という曖昧な締め方は避けてください。「〇月〇日・〇日・〇日のいずれかでオンライン相談のお時間をいただけますか」のように、具体的なアクションを示す方が返信率は上がります。署名はフォームの文字数節約のため、社名・氏名・メールアドレスの最小限にとどめるのが実用的です。

すぐ使えるフォーム営業の例文テンプレート

以下は、上記5つの構成要素を盛り込んだテンプレートです。700文字以内（30秒で読み切れる量）を目安に作成しています。「【】内」を自社情報に差し替えるだけでそのままご活用いただけます。

パーソナライズのポイントは「相手の採用ページ・プレスリリース・事業内容から1つ引用し、だから連絡したという必然性を演出すること」です。このひと手間が定型文との差別化につながります。

文面の書き方をさらに深掘りしたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

• 新規開拓の営業メール例文をそのまま使える6パターン｜件名・構成・フォローまで解説
• メール営業の開封率・返信率を上げる方法｜平均値と改善ポイントを解説

反応率・返信率をさらに高めるコツ

前のセクションでは「何を書くか（文面の構成要素）」を解説しました。このセクションでは「どう運用・改善するか（実行施策）」に特化して解説します。

フォーム営業は一度文面を作って送るだけで完成するものではありません。継続的な改善サイクルを回せるかどうかが、反応率の差を生む最大の要因です。

コツ①：ターゲット企業の課題に合わせてパーソナライズする

全件共通のテンプレートをそのままコピペするだけでは、返信率が0.5%以下に落ちる傾向があります。相手に「自分たちに向けて書かれた文章」と感じてもらえるかどうかが、反応率を左右する最初のポイントです。

送信前に相手企業のWebサイト・採用ページ・ニュースリリースのいずれか1点を確認し、文面の冒頭か理由部分に一言組み込むだけで印象は大きく変わります。ただし深掘りしすぎると作業時間がかかりすぎるため、確認は1点に絞るのがポイントです。

効率化するなら、業種ごとに課題を類型化した「セグメント別テンプレート」を複数用意するセミ・パーソナライズがおすすめです。製造業向け・IT企業向けといった形で文面を分けておくだけでも、反応率は改善しやすくなります。近年はChatGPTと連携したツールで企業ごとに文面を自動生成することも現実的になってきているため、積極的に活用を検討してみてください。

コツ②：送信する時間帯・曜日を意識する

問い合わせフォームへの入力が担当者の目に留まりやすいのは、平日の火〜木曜日・午前10〜11時台とされています。月曜の朝は週初めのタスク処理で埋もれやすく、金曜の夕方以降や土日祝は確認が後回しになりがちです。

ただし業種や企業規模によって確認タイミングは異なります。一般論に頼りすぎず、自社の返信データを蓄積しながら「自社商材×ターゲット企業に最適な時間帯」を探っていくことが大切です。

大量送信を行う場合は、一度に集中させず分散送信にすると、返信が重なったときの対応負荷を平準化できます。

コツ③：件名と文面のABテストを継続的に実施する

同一のターゲットセグメントに対して件名パターンAとBを送り分け、返信率を比較するABテストは、フォーム営業改善の基本です。GeAIneなど自動化ツールにはABテスト機能を搭載しているものもあり、定量的な効果測定がしやすくなっています。

検証すべき要素は以下のとおりです。

• 件名のトーン（数字あり vs なし）
• CTA（アポ打診 vs 資料送付打診）
• 文面の長さ（短文 vs 中程度）
• 冒頭パーソナライズの有無

送信件数・返信率・商談化率・受注率などのKPIを定期的に振り返り、「勝ちパターン」をノウハウとして社内に蓄積していくことが、長期的な成果につながります。一度返信率が上がっても放置せず、改善サイクルを続けることが重要です。

コツ④：フォロー送信のタイミングと間隔を設計する

フォームからの送信だけで商談につながるケースは多くありません。返信がなかった場合は「先日フォームでご連絡した〇〇です」と切り出すフォロー電話を組み合わせると、返信率が大幅に改善しやすくなります。

同一企業への再送は、最低でも2週間〜1か月以上の間隔を空けることが推奨されます。間隔が短すぎると「しつこい」という印象が残り、逆効果になりかねません。フォロー回数は2回程度を上限の目安とすることが多いです。

送信からX日後に送るリマインド文面をあらかじめ用意しておくと、フォローアップの対応が素早くなります。返信があった場合の初回返信文面と合わせて準備しておくと万全です。

問い合わせフォーム営業を行う際の注意点

問い合わせフォーム営業は適法に運用すれば有効な新規開拓手段ですが、送り方を誤ると法的リスクやクレームに直結します。「送れるかどうか」だけでなく、「送った際に相手にどう映るか」が成果と信頼の両方を左右します。ここでは運用前にぜひ確認しておきたい5つの注意点を解説します。

注意点①：サイトポリシーで営業メール禁止の有無を確認する

フォームページや利用規約に「営業お断り」「特定電子メールの送信を拒否します」などの記載がある企業への送信は控えてください。こうした意思表示がある相手への送信は、特定電子メール法第3条第3項に基づき原則禁止です。オプトイン（事前同意）の例外規定がある場合でも、拒否の意思表示が優先されます。

「営業お断り」フォームへの送信は法的違反の疑いが生じるだけでなく、強いクレームの原因にもなります。送信前チェックリストに「営業禁止文言の有無確認」を必須ステップとして組み込みましょう。

確認箇所はフォームページのテキスト全文・フッター・プライバシーポリシーの3か所。自動化ツールを使う場合はNGワードリストを設定し、フィルタリング機能を活用するとミスを防げます。

(出典: 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（e-Gov法令検索）)

注意点②：カスタマー専用・エンドユーザー向けフォームには送らない

採用・求人専用フォーム、サポート窓口、予約フォームなど特定用途のフォームへ誤送信するとクレームになりやすいです。フォームが目的ごとに分かれている企業では、汎用の「お問い合わせ」フォームのみを対象にしてください。

学生・個人消費者向けフォームや、フリーダイヤル・電話専用窓口への転用も避けましょう。専任のオペレーターが担当するフォームでは営業担当者に内容が届かず、悪印象だけが残ります。

自動化ツールの中には、AIが「営業NG文言」を読み取り送信リストから自動除外する機能を備えたものもあります。大量送信を行う場合は積極的に活用を検討しましょう。

注意点③：「営業お断り」表記の確認は目視が基本

「営業はご遠慮ください」「迷惑メールはお断りします」など、表現は企業によって異なります。機械的に完全一致の文字列を探すだけでは見落とすケースもあるため、目視チェックが基本です。

自動化ツールを使う場合は、NGワードリスト（「営業禁止」「営業お断り」「迷惑メール」など）を設定してフィルタリングする機能をぜひ有効にしてください。ツールに頼り切らず、定期的に目視での抜き取り確認も行うと安心です。

注意点④：同一企業への再送は2週間〜1か月以上間隔を空ける

短期間での連続送信は「しつこい」「スパム」と受け取られるリスクが高く、将来の取引可能性を失います。同一企業への再送は最低でも2週間、できれば1か月以上の間隔を空けるのが目安です。

送信管理は、企業名・送信日・返信有無・再送可能日を記録した台帳をExcelやCRM（顧客管理システム）で管理するのがおすすめです。返信があった企業への追加アプローチは、フォーム送信ではなくメールや電話など個別の営業対応に切り替えましょう。

CRM（Customer Relationship Managementの略。顧客情報を一元管理するツール）を使うと、再送可能日のアラート設定ができ、うっかり連続送信するミスを防げます。

注意点⑤：連絡停止要請を受けたら即座に対応し記録する

「今後連絡不要」「営業メール不要」などの意思表示を受けた場合は、即時に送信を停止し、記録に残すことが義務です。これは特定電子メール法第3条第3項に基づく法的義務であり、停止要請後に再送した場合は同法違反となる可能性があります。

クレームを受けた際は、口論にならないよう誠意をもって謝罪・停止対応することが大切です。特定電子メール法第9条では苦情等の誠実な処理が義務付けられています。社内にクレーム受付フローと停止リスト管理のルールをあらかじめ整備しておきましょう。

(出典: 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律 | 総務省 国民のためのサイバーセキュリティサイト)

クレームへの具体的な対応方法については、お問い合わせフォーム営業のクレームに対応する方法｜原因から予防策まで徹底解説もあわせてご確認ください。

よくある質問

まとめ：問い合わせフォーム営業を成果につなげるポイント

ここまで解説してきた内容を整理します。問い合わせフォーム営業は、正しく運用すればメールアドレス不要で担当者に直接リーチできる、コストパフォーマンスの高い新規開拓手法です。ただし、やみくもに送信するだけでは成果につながりません。以下のポイントを押さえた上で実践してください。

まず取り組むべきことは、自社のターゲット企業像を明確にしてリストを10〜20件作成することです。次に文面テンプレートを1本作り、試験送信で反応を確かめてみましょう。

送信量を増やしたい段階になったら、自動化ツールの無料トライアルを活用して費用対効果を検証するのがおすすめです。小さく始めてPDCAを回すことが、問い合わせフォーム営業を軌道に乗せる最短ルートです。

文面の書き方をより深く学びたい方は、新規開拓の営業メール例文をそのまま使える6パターンも参考にしてください。リスト作成の手順についてはアタックリストの作り方｜4ステップで精度を高める方法で詳しく解説しています。