OfferBox(オファーボックス)は、新卒特化型のダイレクトリクルーティングサービスです。2012年の10月にサービスをリリースし企業から学生に直接オファーを送ることができます。
新卒の就職活動におけるオファー型就活サイトで最も利用されていますが、実際には「オファーの開封率はどのくらいか」「自社に合った学生が登録してくれているのかどうか」「費用に応じた効果が得られるのか」というような気になる点があるでしょう。
本記事では、OfferBoxを実際に利用したリアルな企業の口コミや評判を紹介します！
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無料ですので、以下からお受け取りの上、自社に最適なスカウト媒体の選定にお役立てください。
OfferBox(オファーボックス)は新卒向けスカウトサービス
引用：OfferBox公式HP
| 会社名 | 株式会社i-plug |
| サービス提供開始日 | 2012年 |
| 2024年卒利用ユーザー数 | 23万人以上 |
| 特徴 | 新卒版ダイレクトリクルーティング |
新卒採用においてオファーをして最短で出会える、スカウトサービス『OffarBox』。新卒採用に特化をしているのが1番の魅力です。
他の新卒リクルーティングサービスとは違い、企業の知名度に関係なく新卒採用ができオファーの開封率が高い点も魅力のひとつです。
新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービス
OffarBoxは、新卒採用に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。登録学生数は23万人を超えており学生の3人に1人が利用しています。
学生からの業界の知名度が少ない企業や業界イメージや先入観から就職活動において母集団の形成が難しいのが課題となっています。しかし、OfferBoxでは応募が少ない層にも出会うことができ、入社した学生の約80％が第一志望の業界ではない企業に就職を決めています。
採用コストを抑えやすい
3年次4月の就活開始初期段階からアプローチが可能な早期定額プランと3年次3月以降の就活本格化時期から集中的にアプローチできる成功報酬型プランの2種類があります。
またそのほかにも自社にあった多数の中から料金プランを相談の上決定できるので広告宣伝費などの採用コスト低減に期待ができます。
開封率やオファーの承認率が高い
OfferBoxでは、オファーメールの89％が開封されています。開封率が高いことによって企業の魅力を高い確率で学生に届けることができ、努力が無駄になりにくいです。
また、68％の学生はアプリで利用しておりメールでは埋もれがちなオファー通知もアプリならプッシュで通知されるので学生が気づきやすいのもありがたいですよね。
OfferBox(オファーボックス)の良い口コミ・評判
OfferBoxの良い口コミ・評判を紹介します。
新卒採用特化型のスカウトサービスならではのメリットも多く、新しくダイレクトリクルーティングサービスを検討している方の参考になるかと
マッチングの精度が高い
希望勤務地や業界やスキル（社会人基礎力や適性検査項目）に基づいて求人情報をフィルタリングすることができるので、企業にマッチする求人情報を瞬時に絞り込むことができて時間や労力の節約になります。
マッチングの精度を高めることができ、他の求人サイトでは出会うことがないような希望に近い人材に出会う事が出来ます。
引用：BOXIL SaaS
他の採用手法に比べOfferbox経由で1次面接を実施した学生の内定率は2倍、採用単価は約1/4に削減。
引用：Offer Box成功事例
OfferBoxでは、自社で採用したい人物に近い学生を絞ってオファーを送ることができます。学生を絞るフィルタリングの精度も好評で、自社にマッチした学生にのみスカウトを送信が可能です。
そのため、採用後におこるミスマッチが減るといったメリットもあるといえます。
スピード感をもって対応ができる
スカウト送信後に、チャット形式で学生と連絡が取れるので、連絡の履歴が分かりやすい。またメッセージが来ると通知が来るので、学生からの対応に対してスピード感をもって対応できる。
引用：みんなの採用部
実際に、採用担当者がスカウト送信後に直接学生と連絡とれるのが特徴です。チャット形式なので手軽さもありスピード感をもって対応できます。
母集団形成が難しい企業の採用に向いている
オファーの例などアドバイスや操作方法など担当者のフォローが手厚かった。オファーは工数は掛かりますが、地方中小企業のような母集団形成が難しい企業の採用には適していると感じました。
引用：みんなの採用部
これまでの就活情報サイトでは学生認知度が高い企業が母集団形成が容易にできる一方で、BtoBで学生認知度が低い企業は採用に苦戦するということが課題でした。しかし、Offer Boxでは企業自らが興味がある学生に対してオファーを送信が可能なので、これまで接点を持ちにくかったような学生とも繋がれるということが魅力です。
また、担当者のフォローも手厚いのも地元中小企業の採用担当者にとっては安心ですね。
OfferBox(オファーボックス)の悪い口コミ・評判
OfferBoxの悪い口コミ・評判をまとめました。
OfferBoxは、従来の学生からの応募を「待つ採用」ではなくスカウトやオファーを送る「攻めの採用」であるダイレクトリクルーティングサービスなのでそこに対してギャップや手間を感じているようです。
詳しく紹介します。
内定後のフォローツールがない
採用内定を出した後のフォロー機能がありません。採用内定を出した後、学生に対してフォローするような機能やサービスが欲しいと思いました。
引用：SaaS LOG
OfferBoxは、「内定」までを管理するサービスです。そのため、内定を出した後のフォローは別のツールを使用したり自社独自で行ったりする必要があります。
学生にオファーを送れない場合がある
学生側がオファーを受け取れる社数に制限があるため、良い学生が「満枠」でオファー出来ないことが多々あった（競合のキミスカにはない）。
引用：SaaS LOG
一人の学生に対してオファーできる企業数の上限がある。
引用：BOXIL SaaS
OfferBoxでは、送付制限がありそれに対してネガティブなイメージをもっている企業もあるようです。学生や企業ともにオファーの承認数と送付数に制限があるのは、「1つ1つのオファーを大切に扱ってもらいたい」というサービスの方針を掲げているからです。
しかし、年々OfferBoxは年々企業や学生の声をサービスに反映しています。
例えばオファーの承諾数に限りはありますが検討中リストやラベル機能をうまく運用することでこまめに学生の動向がチェックできます。制限があってもターゲットの学生へ効果的にアプローチすることができるのが特徴です。
作業コストがかかる
1人ずつ個別で対応する必要があるため、かなり時間がとられた。
個別でのメッセージを毎日数百件ずつ送信する必要があり、初期の費用はかからないが、社員の時給と換算するとコスパが悪い感覚があった。
引用：SaaS LOG
かける労力の割りに、内定承諾まで繋がりにくかったため。
引用：SaaS LOG
1人1人の学生に対してオファーをする必要があるので、「待つ採用」に比べると作業コストがかかります。その作業コストが通常の業務を圧迫してしまうと感じてしまう企業や採用担当者も多いようです。
OfferBox(オファーボックス)の総評
| 向いている企業 | 向いていない企業 |
| ・BtoB企業などで学生からの知名度が低く母集団形成がしにくい ・採用目標人数が少ない企業 ・エンジニアやデータサイエンティスト志望の学生を求めている ・超早期からの採用活動を行いたい企業 | ・もともと企業に知名度があり、母集団形成ができている ・新卒を大量に採用したい ・採用の主が中途採用である |
OfferBoxに向いているのは、主に新卒採用において学生認知が低く母集団形成が難しくダイレクトリクルーティングサービスを検討している企業です。
詳しく紹介します。
OfferBoxが向いている企業
Offer Boxに向いている企業は、新卒の採用活動において学生認知が低く母集団形成が難しい企業です。スカウトには費用以外の作業コストもかかるので採用目標人数が少ない企業であれば、なお向いていると言えるでしょう。
また、超早期からの採用活動を始めたい企業にも向いています。
興味がある学生に対して、スカウトを送信できる作業時間を取れるのであれば導入を検討しても良いでしょう。さらにオファー送信時には自社のメッセージを一緒に送ることができるので合わせてそのスカウト文面を工夫できるとオファーの開封率が上がる傾向があります。
OfferBoxがおすすめできない企業
Offer Boxは学生の新卒採用特化型のスカウトサービスです。そのため、スカウト文面を作成したり学生へスカウトを送信する時間がない企業、大量に新卒採用をしたい企業、もともと採用において母集団形成ができている企業は向いていません。
また、新卒採用のみの媒体なので採用のメインが中途採用である企業も、このサービスとは合わないでしょう。
しかし、おすすめできない企業であってもより質の高い学生を採用したい、自社とマッチしている学生に対してこちらから声をかけたいなどというように部分的に導入を検討している企業もあります。
OfferBox(オファーボックス)の利用手順
OfferBoxの利用手順を紹介します。
OfferBox(オファーボックス)は新卒採用のダイレクトリクルーティングサービス
OfferBoxは、新卒採用特化型のダイレクトリクルーティングサービスです。
今まで「待ちの採用」での採用が思うようにいかなかった企業にとって自社の魅力を存分に伝えることができ、自社が求めている学生を採用できます。
しかし、ダイレクトリクルーティングサービスにおいては、作業コストが待ちの採用に比べると課題となってしまいます。
自社で部分的に使用したりサービスの運用において他社に部分的に依頼したりすることで、より質の高い採用が可能になるでしょう。
