Wantedly(ウォンテッドリー)はSNS型スカウト・求人サービスです。他の求人媒体とは違い、企業理念・ミッション・価値観、社風等に共感する人材を集められるのが大きな特徴です。
「使い方が気になる」「どのような機能が使えるのか?」など、気になる点がいくつもあるでしょう。本記事ではwantedlyの使い方や機能、メリットを紹介します。
また、スカウト媒体にお悩みの人事のために、33個のスカウト媒体を解説した資料をご用意しております。
無料ですので、以下からお受け取りの上、自社に最適なスカウト媒体の選定にお役立てください。
慶應義塾大学卒業後、株式会社リクルートキャリアにて累計100社以上の採用コンサルティングに従事。現在はサクルートにて様々な企業のダイレクトリクルーティングを支援。
Wantedly(ウォンテッドリー)とは?
運営会社 | ウォンテッドリー株式会社 |
サービス提供開始日 | 2012年 |
現在のユーザー数 | 350万人以上 |
特徴 | SNS感覚で企業理念・ミッション・社風をアピールできる |
Wantedly(ウォンテッドリー)の効果的な使い方
Wantedlyの効果的な使い方をご紹介します!
新着募集を定期的に投稿する
ユーザーは、募集の検索一覧を「おすすめ」「新着」「人気」のカテゴリ別で確認できます。
- おすすめ;選択した職種やつながりのある人の属性から最適とされる順に表示
- 新着:新規に公開をされた順に表示
- 人気:PV数、応募数、応援数等の指標から算出されたスコア順に表示
それぞれ上記のようなアルゴリズムによって表示されます。上位に掲載されたほうが候補者の目に留まりやすいので「おすすめ」や「人気」に掲載されたほうがよいでしょう。しかし、最初からおすすめや人気に掲載されるのは難しいので「新着」に載れるようにしましょう。
募集にはタイトルに工夫をする
募集を多くの人に見てもらうためにタイトルに工夫をしましょう。Wantedlyは雇用の条件を記載することができないので、タイトルによって自社の強みをアピールできるように意識できるといいですね。
社員に「応援」で協力してもらう
Wantedlyでの「応援」というのは、公開した募集ページをSNSにおいて拡散するものです。より多くの人に応援してもらうと、Wantedlyを使っていないユーザーにも届くので自社のことを知らなかった人へも広まっていくでしょう。広まることで自社への応募やエントリーの増加につながっていきます。
募集ページを公開したら、まず自社の中から「応援」をしてもらい、できれば候補者にも促せるといいです。応援が増えていくと「人気」順に並べた時に上位に表示されやすくなります。
トップページ広告オプションを利用する
オプションにはなってしまいますが、Wantedly Visit PCの募集一覧ページ上部の広告枠に、募集を掲載されるサービスがあり、配信終了後に結果レポートもメールで送付されます。
PV数やエントリー数などに課題を感じた場合は利用を検討してみるとよいでしょう。
Wantedly(ウォンテッドリー)のユーザー数
気になるWantedlyの会員数は2012年にサービスを開始して以来、現在は350万人を超えています。ユーザーは学生から社会人まで様々です。ユーザーの多くはITエンジニアが多く、具体的にはデザイナーやエンジニアが中心となっています。
Wantedly(ウォンテッドリー)の掲載料は?成果報酬はある?
他採用サービスに比べてWantedlyは成果報酬がなく月額約5万円から利用できるので、圧倒的に低いコストで共感度の高い人材を採用できます。
Wantedly(ウォンテッドリー)の機能
自社の採用サイトとして利用できる
Wantedlyでは、Wantedly内で会社のメインページの作成を行います。Wantedlyのフォーマットに沿って画像や文章を入力するだけで採用パージの作成ができます。この採用ページは、実際に自社の採用ページとして効果的に活用可能です。
また、作成した会社のページはGoogle検索の1ページ目に高確率で表示されるのでSEO対策にもなるでしょう。
以前から、求人広告は出していることがありましたが、どれも期間限定の掲載であり、求職者からの恒常的な入り口は、自社サイトしかありませんでした。
引用:Wantedly公式サイト
中途からインターンシップまで、何職種でも無制限に募集を掲載可能
Wantedlyでは、応募の掲載が利用中であれば無制限に掲載できます。新卒採用やインターンシップ、中途採用、業務委託にわたるまで様々な採用の形態や職種の募集が可能です。
また、会社の本質的な部分であるビジョンや事業内容などを伝えられるようなフォーマットなので会社の想いや魅力の発信ができるでしょう。
採用広報ツールとして活用ができる
Wantedlyの大きな特徴のひとつが、「求人票では伝えられないような自社の魅力を気軽に発信できる」点です。発信し続けていくことで候補者がファンになる、ということもあります。Wantedlyを使用しているときには、ブログ機能の「ストーリー」が活用可能です。
記事をアップすればアクセス数もあがるし、Wantedlyで年間1、2名の採用は可能なのではと感じています。「共感採用」をコンセプトとするWantedlyからの応募者は、給与などの待遇面が第一ではない方々だと思うので、定着率にも寄与することが期待できると思います。 以前に利用していた大手求人媒体はコスト負担が大変大きかったのですが、Wantedlyは月約4万円の負担で済むため、弊社が求める採用ボリュームと比較してコストパフォーマンスが高いものだと感じています。 また、対外的な自社アピールという点でも効果が出ていると思うので、大手企業の求人情報に埋もれてしまうという課題も解決に向かうのではと期待しています。
引用:Wantedly公式サイト成功事例
候補者に対して直接アプローチできる
Wantedlyでは、成功報酬の形態ではないので気軽にカジュアル面談を行うことが可能です。
カジュアル面談では、フラットにビジョンや事業について話し、アプローチができます。それによって、採用のミスマッチも減らすことが可能です。
成功報酬型のサービスではないですし、応募してくれた方とカジュアルに面談するのが当たり前だと考えています。
カジュアル面談では応募者の熱意や経験に合わせて、面談者を変えています。例えば、実績や経験がある方の場合、最高経営責任者である私や、部門長クラスが最初の面談に入るようにしています。カジュアル面談でビジョンや事業について話すことで、応募者自身に弊社で働くイメージを持ってもらいたいからです。
そしてその後の選考段階で現場マネージャーと面談するという選考フローを設計しています。
引用:Wantedly公式サイト成功事例
Wantedly(ウォンテッドリー)を導入するメリット
企業のビジョンやカルチャーを伝えやすい
魅力的な企業ページでは、写真や動画を用いて企業の働く環境やチームの雰囲気、ビジョンを視覚的に伝えることができます。これにより、求職者は企業の実際の雰囲気を感じ取りやすくなります。
また、企業の成り立ちや将来の展望を物語形式で紹介できるため、求職者の共感を引き出しやすくなります。
質の高い候補者の確保
ビジョンやカルチャーに共感した候補者が集まるため、入社後のミスマッチが減り、長期的に活躍できる人材を確保しやすくなり、カルチャーフィットの向上が見込まれます。また、Wantedlyを利用する求職者は、企業のカルチャーやビジョンに関心を持っており、積極的にアプローチしてくる傾向があります。
採用プロセスの効率化
正式な面接前にカジュアルな面談を行うことで、求職者の人柄や企業との相性を早い段階で確認できます。これにより、正式な採用プロセスに進む前にミスマッチを防げます。また、求職者は簡単に応募できるため、応募のハードルが低く、多くの応募者を集めることができます。
Wantedly(ウォンテッドリー)に関してよくある質問
- カジュアル面談とは何ですか?
-
カジュアル面談は、正式な面接の前に行われるリラックスした雰囲気での面談です。企業と求職者が互いに理解を深めるための場として活用されます。
- どのようにして優秀な人材にアプローチすればよいですか?
-
魅力的な求人ページを作成し、企業のビジョンやカルチャーをしっかりと伝えることが重要です。また、積極的にカジュアル面談を設定し、求職者とのコミュニケーションを深めましょう。
- Wantedlyの使い方に関するサポートはありますか?
-
Wantedlyは、ユーザー向けに豊富なサポート資料やFAQを提供しています。公式サイトのサポートページを参照するか、カスタマーサポートに問い合わせることができます。
- スカウト機能はどのように使うのですか?
-
企業が求職者に対してスカウトメッセージを送る機能です。求職者のプロフィールを検索し、興味を持った人材に直接アプローチすることができます。
Wantedly(ウォンテッドリー)の導入までの流れ
Wantedlyの利用手順を紹介します。
会社のHPを充実させたり、候補者へのアプローチ・対応をしたりします。
Wantedly(ウォンテッドリー)まとめ
Wantedlyを導入することで、企業は自社の魅力を効果的に発信し、カルチャーフィットした優秀な人材を効率的に採用できます。コストパフォーマンスの高さや採用プロセスの効率化、ブランド認知度の向上など、多くのメリットがあり、特に企業のビジョンやカルチャーを重視する採用活動に適しています。
これにより、企業はより良い職場環境を提供し、長期的な成長を支える人材を確保することができるでしょう。